| 2002.01.07 |
 |
|
インターネットバブル崩壊の真の原因‐エンロン破綻からの示唆‐ |
昨年の後半に、エンロンが、突然破綻した。エンロンは、世界最大のB2Bマーケットプレースと言われ、奇跡的とも思える急成長を遂げ、世界で注目されてきた企業です。今回のエンロンの破綻は、インターネットバブルの真の原因を示唆しているように思われます。今回はエンロンの破綻とインターネットバブルの原因との関連を議論します。
|
| 2001.11.5 |
 |
|
「Broadband Blues」 |
日本においてもADSLを中心に、ブロードバンド・サービスの低価格化が進み、一般 家庭へのブロードバンド普及の兆しが見られるようになりましたが、今回は今後の ブロードバンド普及に関する課題の一つ、「Broadband Blues」について議論したいと 思います。
|
| 2001.10.1 |
 |
|
Eビジネスの成功企業 : ジェネラル・エレクトリック(GE) |
今回は、一時はインターネット時代の「恐竜」と揶揄されながら、一転しインターネットへの取り組みに会社の将来を賭け、インターネットの利用において大きな成功を収めたジェネラル・エレクトリック(GE)のお話をします。 同社のインターネットの取り組みは、日本の大企業にもおおいに参考になると思います。
|
| 2001.8.31 |
 |
| 米国のウェブサイトの紹介:その1 |
現在、知的財産に関するプロジェクトに携わっていますが、その中で特許を取り扱う興味深い米国のウェブサイトを知る機会がありましたので、今回はそのウェブサイトを紹介したいと思います。
|
| 2001.8.1 |
 |
| B2Bを対象としたeマーケットプレースの将来の姿:その2 |
前回は、eマーケットプレース(eMP)が最終的にはどのような形態になるのかを、eMPの主体企業はだれなのか? 主体企業は単独か、コンソーシアムか? その数がどのようになるか? の観点から考察しました。 今回はそれ以前の問題として、そもそもeマーケットプレースは今後期待できるのか? 期待できないとすると、今後はどの分野が期待できるのか? について議論してみたいと思います。
|
| 2001.6.29 |
 |
| B2Bを対象としたeマーケットプレースの将来の姿 |
米国ではB2Bを対象としたeマーケットプレース(eMP)の数は2000年末の時点で1,500ほどあり、これらのeMPは数年の内にその8割は淘汰されてしまうとの予測があります。1 日本においては一部鉄鋼などのeMPは数多く存在する一方で、未だeMPが存在しない業界も数多くあります。 最終的に各業界におけるeMPはどのような形態になるのかは、興味のあるところです。 今回は、今後それぞれの業界におけるeMPが最終的にはどのような形態になるのかを、eMPの主体企業はだれなのか?(メーカー、最終需要家、商社、それとも第三者) 主体企業は単独か、コンソーシアムか? その数がどのようになるか? の三点から考えてみたいと思います。
|
| 2001.6.1 |
 |
| Eコマースサイトの収益性を支配する3つの軸 |
前回のF&Iマンスリーの中で、株価の高いインターネット関連企業の理由を、「@インターネットを利用しようがしまいが、明確な顧客ニーズが存在する事業を提供している、Aインターネットの特徴を生かしている、の2点を満たしている企業の株価は高いという傾向があるようです。」 と極めて簡単に結論付けてしまいましたが、今回は、この点をもう少し深く掘り下げ議論し、この点から日米の代表的なインターネット企業を評価します。
|
| 2001.5.2 |
 |
| NASDAQ上場企業および株価から見るインターネット関連市場の状況 |
昨年からNASDAQの株価は下降線を辿り未だ低迷していますが、今回はNASDAQに上場しているインターネット関連企業の株価を見ることにより、米国のインターネット関連企業の現状について考えてみたいと思います。
|
| 2001.4.2 |
 |
| 日本のコンテンツ産業の発展に向けて:その2 |
先月号ではコンテンツ産業振興に関する問題意識と、コンテンツ産業先進国の米国の話、およびそれを踏まえたコンテンツ産業における7つの成功要因を議論しました。 今月号ではこれら7つの成功要因ごとに、日本のコンテンツ関連業界がその発展に向けて何をすべきかについて考えて行きます。
|
| 2001.2.28 |
 |
| 日本のコンテンツ産業の発展に向けて:その1 |
昨年末から2つのコンテンツに関わるプロジェクトを経験したことから、そのプロジェクト遂行の中から感じられた問題意識を元に、今月号と来月号2号にわたってコンテンツ関連業界がコンテンツ産業の発展に向けてどのようなことを考える必要があるかについて議論していきます。 今月号ではコンテンツ産業振興に関する問題意識とコンテンツ産業先進国の米国の実態を踏まえコンテンツ産業のKSF(Key Success Factor)について述べます。
|
| 2001.1.31 |
 |
| 2000年ネットバブル崩壊からの反省 |
F&Iマンスリー創刊号を発行するに当り、ちょうど21世紀最初の月となりましたので、IT元年と言われた昨年、すなわち20世紀最後の年のネット関連企業の株価推移とその背景を振り返り、今後のEビジネス事業の展開上の問題点を抽出し、またその問題点の解消方法についても提案します。
|
| 2001.1.31 |
 |
| シリコンバレーの立役者たち(会社公開引受人編) |
日本においても昨年、生まれて間もない企業にも株式公開の機会を与えるNASDAQとマザーズ二つの株式市場が設立されましたが、米国のベンチャー企業にとってベンチャーキャピタルと共に、株式公開の実現に欠かせない重要な機能を担う投資銀行(Investment Bank= 略して「I-Bank」)について紹介します。
|